日本生産性本部が「レジャー白書2024」（速報版）を公表しました。
これは、余暇活動に関する個人の意識や参加実態に関するアンケート調査の結果をまとめたものです。
この調査により、仕事よりも余暇を重視する人々の割合が年々増加していることが明らかになりました。
特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」と回答した人の割合が2021年以降増加しており、2023年には回答者の34.1％がこのように答えています。
この傾向は、働き方やライフスタイルの変化を反映しています。
コロナ禍を経て、多くの人々が自分の時間を大切にし、家族や友人との時間、趣味やリラクゼーションの時間をより重視するようになったといえるでしょう。
企業に求められる対応
企業には、上記のような働く人の意識の変化に対応することが求められます。
すなわち、従業員のワークライフバランスを尊重し、柔軟な働き方を推進することで、従業員の満足度や生産性の向上が期待できます。
具体的には、以下のような取組みが考えられます。
①フレックスタイム制度の導入
従業員が自分のライフスタイルに合わせて働く時間を選べるようにする。
②リモートワークの推進
通勤時間を削減し、より効率的に仕事を進めることができる環境を整える。
③有給休暇や特別休暇の取得促進
従業員が積極的に休暇を取得できるような文化を醸成する。
このほかにも、余暇活動として人気の高い国内観光旅行に行きやすくなるような福利厚生の導入なども考えられます。
ご不明な点などございましたらお声掛けください。
【参考】公益財団法人日本生産性本部＞「レジャー白書2024（速報版）」
https://www.jpc-net.jp/research/assets/pdf/app_2024_leisure_pre.pdf