新型コロナウイルス感染症の蔓延は、企業が従業員の働き方を考えるうえで、大きな影響を与えました。
二度の緊急事態宣言などをきっかけに、「出社して働く」というこれまで当然のように続いていた働き方の概念も、劇的に変化しました。
特に、これまでテレワークなどにまったく取り組んでこなかった中小企業にとって、ここ1年の労働環境の急変は、インパクトの大きいものだったはずです。
企業選びにも変化が
一方、このような働き方の変化がもはや日常化するなかで、労働者の意識も徐々に変化してきているようです。
エン・ジャパン株式会社が、総合転職支援サービス『エン転職』上でユーザーを対象に実施した「コロナ禍での企業選びの軸の変化」に関するアンケートによれば（回答：11,536名、調査期間：2020年11月26日～2021年1月26日）、4割が「コロナ禍で企業選びの軸が変わった」と回答したそうです。
特に重視するようになった企業選びの軸としては、上位から「希望の働き方（テレワーク・副業など）ができるか」（42％）、「企業・事業に将来性があるか」（38％）、「勤務時間・休日休暇・勤務地が希望に合うか」（35％）が挙がっており、年代別にポイント差があったものとして、「希望の働き方（テレワーク・副業など）ができるか」（20代：47％、30代：47％、40代以上：35％）、「経験・スキルが活かせるか」（同：8％、11％、18％）が挙がっています。
労働者の考え方の変化にも意識を向けることが必要
コロナ禍で促進された柔軟な働き方の導入は、多くの労働者にとって、特にワークライフバランスの面でメリットを感じるものとなっています。また、日常でオンライン授業を経験している大学生も台頭してくるこれからの採用活動においては、何ら柔軟な働き方を導入していない企業は、悪い意味で目立つ存在となってしまうかもしれません。
業種ごとに対応すべきテーマは異なりますが、今後は、コロナ禍で変化した労働者の働き方や企業選びの考え方についても意識を向けていく必要があるでしょう。
【参考】エン・ジャパン＞『エン転職』１万人アンケート（2021年2月）「コロナ禍での企業選びの軸の変化」調査
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2021/25262.html