病気の治療と仕事の両立の状況は？

主な疾患は、糖尿病（34.3％）、がん（19.8％）、難病（17.6％）、心疾患（15.9％）、脳血管疾患（6.3％）、肝炎（6.0％）となっています。

通院頻度（疾患罹患後から1年間の平均）は、どの疾患も「月1回程度」の割合が最も高く、「3カ月に1回程度」と続きます。

治療・療養を行うための連続2週間以上の休暇または休職については、「取得した」（30.9％）、「取得していない」（51.9％）、「そもそも休職制度がない・適用されない」（17.2％）となっています。

取得したとする割合が高い疾患は、脳血管疾患（56.9％）、がん（53.5％）などでしたが、一方で糖尿病（14.0％）は他の疾患に比べて低くなっています。

休職期間は、「1カ月程度」（31.5％）、「2週間程度」（26.3％）、「2カ月程度」（13.6％）、「3カ月程度」（9.4％）などとなっています。3カ月以下の合計は80.8％となっています。

疾患罹患後において、「現在も同じ勤め先で勤務を続けている」（78.3％）方が多くいる一方、

“仕事を続ける自信がなくなった”等の理由で「依願退職した」（14.7％）、「会社側からの退職勧奨により退職した」（3.6％）、「解雇された」（1.7％）、「休職期間満了により退職した」（0.7％）方もいます（合計20.7％）。

疾患に罹患した場合、職場では「所属長・上司」（63.2％）へ相談する方が最も多い一方、「勤め先には一切相談・報告しなかった」（26.9％）方もいます。

人事労務担当者のみならず、部門長等の立場にある方も、一定の知識を持っておくべきではないでしょうか。

これらの結果をみると、通院頻度や休職期間はイメージよりもずいぶん少ない場合が多く、勤務を続ける方も多いと感じられるのではないでしょうか。

会社からの情報提供（公的制度による支援や相談先についてなど）や制度整備を行うことによって、病気になった方でも力を発揮しやすい職場を作ることは、会社の魅力度アップにもつながるでしょう。